今やどこの企業にも官公庁にもパソコンがあり、社内外のやり取りもメールで済ませる時代です。こうなるとシステムエンジニアというのが社外から偶に呼んで来てもらう人、という存在では物足りなくなってくるものです。大抵の企業は自社内にもっとIT化を推し進めていく余地が多分にあることに気づき始めています。
そしてわざわざ社内にSEを雇い入れる会社の意図は、身内の目で見てIT化を具体的にどんな形で実現していくことが出来るのか、を提案してもらうことです。外注する場合には、ある程度社内事情から切り離してはっきりしたものを要求通りに、あるいは要求以上に実現してもらうことが目的なので、社内での免疫や拒絶反応についてまで深く考慮することはありません。しかし社内SEには社内事情を理解した上で経営の中枢に深く関わり、トップと現場の双方が納得する提案と導入、そしてそのアフターケアを丁寧に行うことを期待されるのです。
そこで採用される企業内の地位によっても異なるものの、共通して社内SEに求められる役割は、社内外での調整役と交渉役ということになります。つまり知識とスキルがいくら高くても、それを使って自分やチームがどのようなシステムの構築やソフトウェアの開発ができて、それがその会社にとってどのような価値があり、誰がそれに携わって恒常的にスムーズに運用して行けるのか、という様々な段階における一連のマネジメント能力が不可欠なのです。その代わり、色々な折衝の場で社内全体としての方向性や可能性を探り出して、社外では携わることが無いような規模のプロジェクトの上流で活躍することが出来ます。また、必要とされる社内システムは会計や物流など多岐に渡るため、その部門ごとの技術やスキルのみで終わることなく、全体としてまとまりがあって使いやすいシステムに時間を掛けて仕上げて行くことが出来ます。
更に新進のIT企業やベンチャーなどには、ごく最近会社組織の体裁を整えたばかりで雇用環境の整備は後回し、という場合もままあるものです。しかし製造業などグローバル化に遅れをとるまいとする実績と信用ある企業には、概ね手厚い福利厚生が用意されており、安定した身分で長期的な視点に立った提案と実践に寄与することが出来るのです。もっとも企業によってはあくまでITを強化したい部分が限定的な場合もあるため、社内SEにベンダーコントロールよりは自分で作業を行ってもらいたいということもあります。また一般企業では社内の誰もがITに慣れているわけではなく、あれこれと不具合の起こる度にその保守に呼ばれて、中々落ち着いてプロジェクトに専念する環境に無いことも、社内SE故の悩みかもしれません。
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